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岡三オンライン株取引ツール

岡三オンライン株取引ツール
以下では、岡三証券の具体的なトレードツールの使い方についてまとめておきましょう。

岡三オンライン証券

■至高の取引ツール「岡三ネットトレーダーシリーズ」
まさにプロ仕様、それでいて初心者にも使いやすい。それが岡三オンライン証券の取引ツールです。
PC・スマホ共に充実していて、充実の機能・豊富なカスタマイズ性はまさに「勝つためのツール」としてネット証券業界の中でも至高の存在です。 岡三オンライン株取引ツール
特に「スマホの独自性」を突き詰めたアプリは、スマホを振って注文画面が表示できるなど感覚的にもとても使いやすいものになっています。
豊富な情報もスマホアプリ1つで簡単に収集でき、投資初心者からプロトレーダーまで幅広い層の投資家に支持されている優れものです。
最近はスマホでの取引が主流になってきているので、是非一度使って実感してもらいたいツールです。

岡三オンライン証券の手数料は?

■「定額プラン」の手数料が大幅値下げ!1日の約定代金100万円まで手数料無料!
1日の約定代金合計額に応じて手数料が決まる「定額プラン」では、現物取引・信用取引ともに1日の約定代金50万円までが手数料無料です。
現物取引と信用取引を合わせると、なんと1日の約定代金100万円まで手数料無料になるのです。

・現物取引手数料

岡三オンライン株取引ツール 岡三オンライン株取引ツール
定額プラン ワンショット
1日の
約定代金合計
税抜(税込) 1注文の
約定代金
税抜(税込)
~10万円 0円 ~10万円 99円(108円)
~20万円 0円 ~20万円 200円(220円)
~50万円 0円 ~50万円 350円(385円)
~100万円 800円(880円) ~100万円 600円(660円)
以降100万円
増加ごとに
500円(550円)
ずつ増加
~150万円 1,000円(1,100円)
~300万円 1,500円(1,650円)
以降100万円
増加ごとに
300円(330円)
ずつ増加
※3,000円(3,300円)
を上限

・信用取引手数料(定額プラン)

1日の約定代金合計 税抜(税込)
プレミアゼロ プラチナ 通常
~50万円 0円 0円 0円
~100万円 300円(330円) 700円(770円)
~200万円 1,000円(1,100円)
200万円超 200万円増加ごとに
300円(330円)ずつ増加
100万円増加ごとに
300円(330円)ずつ増加

・信用取引手数料(ワンショット)

岡三オンライン株取引ツール
1注文の約定代金 税抜(税込)
プレミアゼロ プラチナ 通常
~10万円 99円(108円)
~20万円 150円(165円)
~50万円 300円(330円)
~100万円 500円(550円)
~150万円 700円(770円)
~300万円 1,000円(1,100円)
300万円超 1,200円(1,320円)

岡三オンライン証券のNISA口座

■全ての投資信託が購入時手数料無料!
岡三オンライン証券では、取り扱っている全ての投資信託の購入時手数料が無料です。

岡三オンライン証券のロボアドバイザー

■ロボアドバイザー「投信ロボ」
岡三オンライン証券には「投信ロボ」というロボアドバイザーがあり、 岡三オンライン株取引ツール 簡単な6つの質問に答えるだけでその人に合った最適なポートフォリオや積立シミュレーションを提案してくれます。
自分で一つ一つの投資信託をリサーチ、選別しなくても簡単に自分向きの商品を選ぶことができるのです。

岡三オンライン証券のその他のサービス

■IPO申込時の事前入金が不要
多くの証券会社ではIPO(新規上場)申込時に事前入金が必要ですが、岡三オンライン証券なら 事前入金は不要
抽選に当たって実際に購入する段階で入金すればいいので、資金効率を上げることが可能です。

■様々なキャンペーン
岡三オンライン証券では毎月様々なキャンペーンを行っています。
その時々によってキャンペーン内容は変わりますが、岡三オンライン証券ユーザーにとってとてもお得な内容になっています。

NEW YORK TODAY(2022/7/1)

株式、優先出資証券等を当社の口座へお預けになる場合は、1年間に3,300円(税込み)の口座管理料をいただきます。加えて外国証券をお預けの場合には、1年間に3,300円(税込み)の口座管理料をいただきます。ただし、当社が定める条件を満たした場合は当該口座管理料を無料といたします。
なお、上記以外の有価証券や金銭のお預りについては料金をいただきません。さらに、証券保管振替機構を通じて他社へ株式等を口座振替する場合には、口座振替する数量に応じて、1銘柄あたり6,岡三オンライン株取引ツール 600円(税込み)を上限として口座振替手続料をいただきます。
お取引にあたっては「金銭・有価証券の預託、記帳及び振替に関する契約のご説明」の内容を十分にお読みいただき、ご理解いただいたうえでご契約ください。

  • 株式(株式・ETF・J-REITなど)の売買取引には、約定代金(単価×数量)に対し、最大1.265%(税込み)(手数料金額が2,750円を下回った場合は2,750円(税込み))の売買手数料をいただきます。ただし、株式累積投資は一律1.岡三オンライン株取引ツール 265%(税込み)の売買手数料となります。国内株式を募集等により購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
  • 外国株式の海外委託取引には、約定代金に対し、最大1.375%(税込み)の売買手数料をいただきます。外国株式の国内店頭(仕切り)取引では、お客様の購入および売却の単価を当社が提示します。この場合、約定代金に対し、別途の手数料および諸費用はかかりません。
    ※外国証券の外国取引にあたっては、外国金融商品市場等における売買手数料および公租公課その他の賦課金が発生します(外国取引に係る現地諸費用の額は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その合計金額等をあらかじめ記載することはできません)。外国株式を募集等により購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
  • 株式は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動による株価の変動によって損失が生じるおそれがあります。
  • 株式は、発行体やその他の者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、株価が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • また、外国株式については、為替相場の変動によって、売却後に円換算した場合の額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。
  • REITは、運用する不動産の価格や収益力の変動、発行者である投資法人の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により価格や分配金が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 債券を募集・売出し等により、または当社との相対取引により購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
  • 債券は、金利水準、株式相場、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動による債券価格の変動によって損失が生じるおそれがあります。
  • 債券は、発行体やその他の者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、債券価格が変動することによって損失が発生するおそれがあり、また、元本や利子の支払いの停滞もしくは支払い不能の発生または特約による元本の削減等のおそれがあります。
  • 金融機関が発行する債券は、信用状況の悪化により本拠所在地国の破綻処理制度が適用され、債権順位に従って元本や利子の削減や株式への転換等が行われる可能性があります。ただし、適用される制度は発行体の本拠所在地国により異なり、また今後変更される可能性があります。
<個人向け国債>
  • 個人向け国債を募集により購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。個人向け国債を中途換金する際は、次の計算によって算出される中途換金調整額が、売却される額面金額に経過利子を加えた金額より差し引かれます(直前2回分の各利子(税引前)相当額×0.岡三オンライン株取引ツール 79685)。
  • 個人向け国債は、安全性の高い金融商品でありますが、発行体である日本国政府の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いが滞ったり、支払い不能が生じるおそれがあります。
<転換社債型新株予約権付社債(転換社債)>
  • 投資信託のお申込みにあたっては、銘柄ごとに設定された費用をご負担いただきます。
    お申込時に直接ご負担いただく費用:お申込手数料(お申込金額に対して最大3.85%(税込み))保有期間中に間接的にご負担いただく費用:信託報酬(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.254%(税込み))
    換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保金(換金時に適用される基準価額に対して最大0.5%)その他の費用:監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料、資産を外国で保管する場合の費用等が必要となり、商品ごとに費用は異なります。お客様にご負担いただく費用の総額は、投資信託を保有される期間等に応じて異なりますので、記載することができません(外国投資信託の場合も同様です)。
  • 投資信託は、国内外の株式や債券等の金融商品に投資する商品ですので、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動による、対象組入れ有価証券の価格の変動によって基準価額が下落することにより、損失が生じるおそれがあります。
  • 投資信託は、組入れた有価証券の発行者(或いは、受益証券に対する保証が付いている場合はその保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等による、対象組入れ有価証券の価格の変動によって基準価額が変動することにより、損失が生じるおそれがあります。
  • 上記記載の手数料等の費用の最大値は、今後変更される場合があります。
  • 自然災害等不測の事態により金融商品取引市場が取引を行えない場合は売買執行が行えないことがあります。
  • 2037年12月までの間、復興特別所得税として、源泉徴収に係る所得税額に対して2.1%の付加税が課税されます。

岡三証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第53号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本暗号資産取引業協会

香港における本レポートの配布:

米国内における本レポートの配布:

本レポートは岡三証券が作成したものであり、1934年米国証券取引所法に基づく規則15a-6に規定される米国主要機関投資家のみに配信されたものです。本レポートは、受領者及びその従業員が使用することを目的として配信しております。
岡三証券は、米国内における登録業者ではないため、米国居住者に対しブローカー業務を行いません。
本レポートのアナリストは米国で活動をしていないため、米国のリサーチ・アナリストとして登録されておらず、資格も有しておりません。したがって、当該アナリストは、米国金融規制機構(FINRA)規則の適用の対象ではありません。

その他の地域における本レポートの配布:

本レポートは参照情報の提供のみを目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。
本レポートの受領者は、自身の投資リスクを考慮し、各国の法令、規則及びルール等の適用を受ける可能性があることに注意をする必要があります。
地域によっては、本レポートの配布は法律もしくは規則によって禁じられております。本レポートは、配布や発行、使用等をすることが法律に反したり、岡三証券に何らかの登録やライセンスの取得が要求される国や地域における国民や居住者に対する配布、使用等を目的としたものではありません。

岡三証券の使い方をやさしく解説!口座開設から実際の株取引の方法と手順とは

ここでは、岡三証券のトレードツールの使い方について解説していきます。

岡三証券のトレードツールとは

岡三ネットトレーダーシリーズ

岡三オンライン株取引ツール
名称 日本株 先物・オプション 使用料(税抜) 概要
岡三ネットトレーダー
プレミアム
908円/
35日 *
ハイエンド版
岡三ネットトレーダー 445円/
35日 *
スタンダード版
岡三ネットトレーダーWEB 無料 ブラウザ版
岡三ネットトレーダーライト × 無料 発注機能に特化
岡三ネットトレーダーライトF × 無料 発注機能に特化
岡三RSS 4630円/ 岡三オンライン株取引ツール
35日 *
Excel活用

様々な機能があり、投資情報についても併せて確認できることに加えて、分析ツールなども充実しています。

岡三証券のトレードツール:パソコン版

最後に、岡三ネットレーダーライトFは先物・オプション取引に特化した専用の取引ツールです。通常の注文機能はもちろん、板をダブルクリックするだけで注文できるSS注文スピードショット注文)や、NT倍率注文など便利で多彩な注文機能を備えています。

岡三証券のトレードツール:アプリ版

最後に紹介する岡三ネットトレーダースマホは、先物・オプション取引専用のiPhone・iPad・Android用高機能アプリです。PCツールとほぼ同等の機能をスマホアプリで実現されているので、スムーズな取引が可能となっています。

岡三証券のトレードツール:Webブラウザ版

PCやスマホ操作が苦手な方でも、かんたんに発注できるツールとして活用されています。
岡三オンライン株取引ツール

岡三証券のトレードツール:Excel活用版

PCからのみ利用することが可能なツールですが、ファンダメンタル分析など長期投資のために活用されているツールです。

岡三証券の取引ツールの基本的な使い方とは

それでは、岡三証券のトレードツールの基本的な使い方について説明していきましょう。

岡三証券「岡三ネットトレーダープレミアム」の基本的な使い方

注文の際には、スピードショット(板発注)画面から素早く注文が可能です。日本株・先物とも、ダブルクリックなどのシンプルな操作ですばやく注文・取消・訂正が可能となっています。

岡三証券「岡三カブスマホ」の基本的な使い方

株価ボード画面ではリアルタイムの株価情報を最短5秒更新で表示することが可能です。登録銘柄の銘柄情報、複数気配、チャート、関連ニュースなどをスワイプで切り替えるができるので、株価情報だけではなく、関連する情報を簡単に見つけることが可能です。

岡三証券「岡三ネットトレーダースマホ」の基本的な使い方

さらに、チャート画面では、分足、5分足、時足、日足、週足、月足と自由に期間変更を行うことができ、あわせて板情報や出来高も表示させることが可能です。チャート分析の画面から注文画面にうつることも簡単なので、チャート分析後スムーズに注文が可能となっています。

岡三証券「岡三かんたん発注」の基本的な使い方

その他にも、左上にあるメニューボタンを押して投資情報画面を選べば、チャートや基本的な銘柄情報のほか、今日の注目銘柄なども確認できます。

岡三証券のトレードツールは使いやすいのか?

岡三証券トレードツールである「岡三ネットトレーダーシリーズ」は、株のSNSサイト「みんなの株式」の2018年ネット証券ランキングトレードツール部門で第1位を獲得するなど、非常に人気があることを伺い知ることができるでしょう。

実践!岡三証券のトレードツールの使い方まとめ

以下では、岡三証券の具体的なトレードツールの使い方についてまとめておきましょう。

実践!岡三証券「岡三ネットトレーダー」の使い方

さらに、ROAなどの指標ごとにランキング表示ができるスクリーニング機能なども備わっているので、効率的に投資対象となるような銘柄を探すことが可能です。

実践!岡三証券「岡三ネットトレーダースマホ」の使い方

投資画面に入ったら、次に取引したい銘柄を検索します。検索窓に銘柄名もしくは銘柄コードを入力するだけ簡単に投資銘柄を選ぶことが可能です。銘柄の画面になったら、『現物』、『買』をタップして選択したら、すぐ右の枠に買いたい株数を入力するだけで簡単に買い注文を出すことができます。銘柄情報が表示されている画面では、チャートも表示することが可能です。

実践!岡三証券「岡三RSS」の使い方

岡三RSSのファイルを開くと、まずはログインIDとパスワードを求められるので入力します。岡三RSSでは、マーケット情報や株価情報などをリアルタイムで取得してExcel上に表示するだけでなく、情報の加工や発注まで行うことができるので、Excel上の注文ボタンを押すだけで簡単に注文が可能です。

岡三証券 使い方の関連用語とは

岡三証券の使い方で出てくる関連用語について説明していきましょう。

岡三証券 使い方の関連用語①「逆指値注文」

下降トレンド時に、設定価格を下回ったら売り、と逆指値注文を発注しておくことにより、損失を確定し、損失の拡大を防ぐことができたり、株価の停滞期に逆指値注文を出しておくことにより、上昇トレンドに入ったことが確認できた段階で買い注文を出したりするときに活用される注文方法です。

岡三証券 使い方の関連用語②「OCO注文」

OCO注文とは、2つの注文を同時に発注し、一方の注文が約定するともう片方の注文がキャンセルされる注文のことを言います。OCOとは、One Cancels the Otherを略したものです。

これによって、価格が上向いた場合でも下むいた場合でもどちらにも対応することができるので、適切にリスクを管理することができるようになります。

岡三証券 使い方の関連用語③「IFDONE注文」

いくらで買う(売る)という新規の注文と新規注文が成立したら、いくらで売る(買う)という決済のレートを同時に指定することによって、チャートを確認しなくても注文・決済が自動でできるというメリットがある注文方法です。

岡三証券 使い方の関連用語④「トレール注文」

そのため、自動的に逆指値をあげていってくれます。トレール注文によって損失を最小限にしつつ利益の確保を狙うことができるようになります。

NEW YORK TODAY(2022/7/1)

株式、優先出資証券等を当社の口座へお預けになる場合は、1年間に3,300円(税込み)の口座管理料をいただきます。加えて外国証券をお預けの場合には、1年間に3,300円(税込み)の口座管理料をいただきます。ただし、当社が定める条件を満たした場合は当該口座管理料を無料といたします。
なお、上記以外の有価証券や金銭のお預りについては料金をいただきません。さらに、証券保管振替機構を通じて他社へ株式等を口座振替する場合には、口座振替する数量に応じて、1銘柄あたり6,600円(税込み)を上限として口座振替手続料をいただきます。
お取引にあたっては「金銭・有価証券の預託、記帳及び振替に関する契約のご説明」の内容を十分にお読みいただき、ご理解いただいたうえでご契約ください。

  • 株式(株式・ETF・J-REITなど)の売買取引には、約定代金(単価×数量)に対し、最大1.265%(税込み)(手数料金額が2,750円を下回った場合は2,岡三オンライン株取引ツール 750円(税込み))の売買手数料をいただきます。ただし、株式累積投資は一律1.265%(税込み)の売買手数料となります。国内株式を募集等により購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
  • 外国株式の海外委託取引には、約定代金に対し、最大1.375%(税込み)の売買手数料をいただきます。外国株式の国内店頭(仕切り)取引では、お客様の購入および売却の単価を当社が提示します。この場合、約定代金に対し、別途の手数料および諸費用はかかりません。
    ※外国証券の外国取引にあたっては、外国金融商品市場等における売買手数料および公租公課その他の賦課金が発生します(外国取引に係る現地諸費用の額は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その合計金額等をあらかじめ記載することはできません)。外国株式を募集等により購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
  • 株式は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動による株価の変動によって損失が生じるおそれがあります。
  • 株式は、発行体やその他の者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、株価が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • また、外国株式については、為替相場の変動によって、売却後に円換算した場合の額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。
  • REITは、運用する不動産の価格や収益力の変動、発行者である投資法人の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により価格や分配金が変動し、損失が生じるおそれがあります。
  • 債券を募集・売出し等により、または当社との相対取引により購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
  • 債券は、金利水準、株式相場、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動による債券価格の変動によって損失が生じるおそれがあります。
  • 債券は、発行体やその他の者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、債券価格が変動することによって損失が発生するおそれがあり、また、元本や利子の支払いの停滞もしくは支払い不能の発生または特約による元本の削減等のおそれがあります。
  • 金融機関が発行する債券は、信用状況の悪化により本拠所在地国の破綻処理制度が適用され、債権順位に従って元本や利子の削減や株式への転換等が行われる可能性があります。ただし、適用される制度は発行体の本拠所在地国により異なり、また今後変更される可能性があります。
<個人向け国債>
  • 個人向け国債を募集により購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。個人向け国債を中途換金する際は、次の計算によって算出される中途換金調整額が、売却される額面金額に経過利子を加えた金額より差し引かれます(直前2回分の各利子(税引前)相当額×0.79685)。
  • 個人向け国債は、安全性の高い金融商品でありますが、発行体である日本国政府の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いが滞ったり、支払い不能が生じるおそれがあります。
<転換社債型新株予約権付社債(転換社債)>
  • 投資信託のお申込みにあたっては、銘柄ごとに設定された費用をご負担いただきます。
    お申込時に直接ご負担いただく費用:お申込手数料(お申込金額に対して最大3.85%(税込み))保有期間中に間接的にご負担いただく費用:信託報酬(信託財産の純資産総額に対して最大年率2.254%(税込み))
    換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保金(換金時に適用される基準価額に対して最大0.5%)その他の費用:監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料、資産を外国で保管する場合の費用等が必要となり、商品ごとに費用は異なります。お客様にご負担いただく費用の総額は、投資信託を保有される期間等に応じて異なりますので、記載することができません(外国投資信託の場合も同様です)。
  • 投資信託は、国内外の株式や債券等の金融商品に投資する商品ですので、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動による、対象組入れ有価証券の価格の変動によって基準価額が下落することにより、損失が生じるおそれがあります。
  • 投資信託は、組入れた有価証券の発行者(或いは、受益証券に対する保証が付いている場合はその保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等による、対象組入れ有価証券の価格の変動によって基準価額が変動することにより、損失が生じるおそれがあります。
  • 岡三オンライン株取引ツール
  • 上記記載の手数料等の費用の最大値は、今後変更される場合があります。
  • 自然災害等不測の事態により金融商品取引市場が取引を行えない場合は売買執行が行えないことがあります。
  • 2037年12月までの間、復興特別所得税として、源泉徴収に係る所得税額に対して2.1%の付加税が課税されます。

岡三証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第53号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本暗号資産取引業協会

香港における本レポートの配布:

米国内における本レポートの配布:

本レポートは岡三証券が作成したものであり、1934年米国証券取引所法に基づく規則15a-6に規定される米国主要機関投資家のみに配信されたものです。本レポートは、受領者及びその従業員が使用することを目的として配信しております。
岡三証券は、米国内における登録業者ではないため、米国居住者に対しブローカー業務を行いません。
本レポートのアナリストは米国で活動をしていないため、米国のリサーチ・アナリストとして登録されておらず、資格も有しておりません。したがって、当該アナリストは、米国金融規制機構(FINRA)規則の適用の対象ではありません。

その他の地域における本レポートの配布:

本レポートは参照情報の提供のみを目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。
本レポートの受領者は、自身の投資リスクを考慮し、各国の法令、規則及びルール等の適用を受ける可能性があることに注意をする必要があります。
地域によっては、本レポートの配布は法律もしくは規則によって禁じられております。本レポートは、配布や発行、使用等をすることが法律に反したり、岡三証券に何らかの登録やライセンスの取得が要求される国や地域における国民や居住者に対する配布、使用等を目的としたものではありません。

【米国株】GAFAM+αの中で専門家おすすめの2銘柄
を解説! 業績好調で高評価のマイクロソフトと、自社
株買い&増配のアップルは株価が下落した今が買い時

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2022年3~5月は、GAFAM+αの全銘柄の株価がマイナス!
直近四半期決算については、明暗が分かれる結果に!

GAFAM+αの株価の推移


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ほかの7社も株価はマイナスで、物価高やウクライナ危機などによる世界的な景気減速への懸念が、ハイテク株全般の株価を圧迫している状況だ。しかし、業績が順調に伸びている銘柄であれば、相場全体の上値が重い今のうちに買っておく、というのも手だろう。
【※関連記事はこちら!】
⇒米国株でFIREを達成した投資家が“急落相場”で稼いだ投資術を紹介! 保有株の一部は売却も、一部は買い増したほか、米国の「債券ETF」「高配当ETF」を新規買い! 岡三オンライン株取引ツール

クラウドサービスが好調の「マイクロソフト」や、
好決算を発表した「アップル」をチェック!

アップルの2022年1~3月期の決算は好調で、iPhone、Mac、iPadのいずれの売上高も、市場予想を上回った。ただし、4~6月期については、半導体不足などサプライチェーンの制約で、売上が40億~80億ドル押し下げられる可能性があると発表済み。しかし、自社株買いの規模を900億ドル拡大するほか、四半期配当の5%増配を発表している点は好材料だ。
【※関連記事はこちら!】
⇒【米国株】S&P500は2022年の年末には年初来高値を更新か!? 株価は秋の米・中間選挙までに底打ち&反転予想なので「割高感が解消された株」を安く買おう! 岡三オンライン株取引ツール 岡三オンライン株取引ツール

相場環境が悪くても、注目すべき日本株&米国株とは?
ダイヤモンド・ザイ8月号をチェック!

今回はダイヤモンド・ザイ8月号の特集 「人気の【米国株】150診断 」から、一部を公開した。GAFAM+αのその他の銘柄の投資判断は、ダイヤモンド・ザイ8月号をチェックしてほしい。

発売中のダイヤモンド・ザイ8月号の大特集は 「人気の株500+Jリート14激辛診断【2022年・夏】」! この特集では、日本株で注目度の高い人気500銘柄とJリート14銘柄を、アナリストなどの投資のプロが「買い」「強気」「中立」「弱気」「売り」の5段階で評価。さらに「10万円株」「高配当株」「株主優待株」「Jリート」「大型株」「新興株」というジャンル別で、注目銘柄をピックアップしているので、銘柄選びに役立つはずだ。

ほかにも 「2022年後半の【日本株】大予測!」 「伝説の投資家・バフェットが10年ぶりに株をオトナ買い」「値上げラッシュで年10万円の負担増!」「人気の【毎月分配型投資信託】100本の分配金速報データ&利回りランキングベスト30」など、盛りだくさんな内容でお届け。

そして、別冊付録は「最新! 全上場3856銘柄の【理論株価】」! 理論株価とは、ダイヤモンド・ザイが定期的に独自に算出しているもので、その企業の”適正株価”とも言い換えられる。企業の稼ぐ力や蓄えてきた資金などを分析し、真の実力を測って割り出しているのが特徴だ。この付録では、上場している全銘柄の最新の理論株価を掲載しているので、ぜひチェックを!

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